Pictet Market Talk | ピクテ・ジャパン株式会社

← Pictet Market Talk | ピクテ・ジャパン株式会社10 jul · 25 min

日本株に迫る「長期金利3%」ショック<大槻 奈那 × 石原 豪>|Pictet Bond to Market 2026.7.8

日本株に迫る「長期金利3%」ショック<大槻 奈那 × 石原 豪>|Pictet Bond to Market 2026.7.810 jul25 min

(00:00) 日銀利上げは遅すぎたのか<br>(03:34) 政策金利「2%」が必要な理由<br>(05:43) 骨太方針に透ける政府の「本音」<br>(08:26) 利上げでも長期金利が下がらない理由<br>(11:40) 迫りくる「10年国債利回り3%時代」<br>(15:43) 円安と金利上昇が続く理由<br>(18:10) 日本国債は「買い場」なのか<br>(20:00) 「長期金利3%」は株式市場の警戒点<br>(23:30) 金利上昇局面に備える投資戦略<br><p>今回の「Pictet Bond to Market(ピクテ・ボンド・トゥ・マーケット)」では、日銀の利上げタイミングや政策金利2%の必要性を起点に、日本の長期金利・円安・国債市場の行方を整理します。政府の骨太方針や10年国債利回り3%時代の現実味、株式市場への警戒点まで、金利上昇局面での投資戦略を対談形式で解説します。<br>出演は、ピクテ・ジャパン株式会社 シニア・フェローの大槻奈那氏と、取締役 執行役員 運用本部長の石原豪氏。債券市場の見方を軸に、今後の資産配分のヒントをわかりやすくお届けします。</p><a href="https://www.pictet.co.jp/seminar/pictet-theatre-live.html#event-list">出演者が登壇するオンラインセミナー「Pictet Theater LIVE」</a><br><a href="https://www.youtube.com/user/PictetJapan?sub_confirmation=1">ピクテ・ジャパン株式会社のYouTubeチャンネル登録</a><br><a href="https://www.pictet.co.jp/">ピクテ・ジャパン株式会社のホームページ</a><br><a href="https://open.spotify.com/show/7k7bkbwa3jgJCQ8NKGIbFf">Spotify</a><br><a href="https://podcasts.apple.com/jp/podcast/pictet-market-lounge-ピクテ・ジャパン株式会社/id1548412007">Apple podcast</a><br><p>#米国株 #日本株 #為替 #債券 #NISA #株式 #大槻奈那 #ピクテ</p><p>■当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。<br>■投資信託は値動きのある有価証券等に投資するため、基準価額は変動します。外貨建資産の場合は為替変動リスクもあります。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失が生じ、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。<br>■当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成していますが、その正確性、完全性、特定の目的への適合性を保証するものではありません。記載内容は作成日現在のものですであり、予告なく変更される場合があります。また、過去の実績は、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。<br>■投資信託は預金等ではないため、元本および利回りの保証はなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。<br>■当資料の内容は、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を目的としたものではありません。<br>■当資料に掲載されている内容に関する著作権その他の知的財産権は、原則として、当社、ピクテ・グループまたは正当な権利者に帰属します。無断での使用、複製、転載、改変、翻訳、配布等は禁止されています。マーケット・データのご利用に関する詳細は、当社ウェブサイト 「会社情報」の「運用・方針等」内の「マーケット・データ利用規約」をご参照ください。</p><p>ピクテ・ジャパン株式会社<br>金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第380号<br>加入協会: 一般社団法人資産運用業協会、日本証券業協会<br>※2026年4月1日、一般社団法人投資信託協会および一般社団法人日本投資顧問業協会の合併により、一般社団法人資産運用業協会が発足しました。</p>審査番号:20260710-B389A3